1.我が国の財界を回顧するに、金輸出禁止問題、物価調節問題、利子引き下げ問題、復興問題、為替問題等それからそれへと渦のごとく表れてその度毎に大きな波乱を描くのが常である。しかしこれらすべての財界重要問題の焦点は、結局通貨問題に帰着するのである。言い換えれば通貨はこれを緊縮すべきか、また増加すべきかの論の是非によって解決されるのである。

今この問題に対する回答の順序として我が国と米英の通貨状況を比べてみると、米英両国においては商人の信用取引が発達し、日常の買い物にも小切手を使用する状態であるから、通貨に代用すべき証券は我が国よりも遥かに多く使用され、かつその流通力においてもかなり速やかに行われるから、これらの点をも考慮に入れて計算すると、日本人の通貨は少な過ぎる。　

今仮に米英人の智力すなわち教育による力を百とすれば、日本人の教育力は決して彼に劣っていないから、九十以上の数を計上することができる。しかし通貨の問題に至っては比較にならないほどの差があり、結局知力すなわち頭脳の活動力においては彼と拮抗しているけれども、経済上の働きが彼ほど十分でないことが示されている。この点からいえば、かかる不当に少ない我が国の通貨をその適当な程度まで増加させ、その活動力をふやさねばならないということになる

どの程度まで増加させる事が適当であるかはその見るところによって多少の相違はあるが、本来通貨は需給関係に支配されるもので、通貨を増加させれば金利は下がることになる。故に英米の利息と同じにしたいと考えるのなら、通貨増加の程度を人口一人あたり英米の半分程度にすべきと思う。

もしこうすることが出来れば、頭の働きにおいては、我々は彼に劣っているわけではないから、その通貨の膨張による金利の引き下げにより、製造工場の発達を促し、生産を増加させ、その生産費を低減させることとなり、その結果として諸物価は当然調節されることになるのである。

2.通貨が不当に縮小されるということは、更に有価証券にも大いに影響を及ぼすものである。すなわち、米英の有価証券に対する利回りは約6%であるのに、日本では12%である（大正十三年）。日本の事業家は、日本の利子が高いため有価証券の評価を安くされているわけである。

これらの損失は到底これを事業家のみで負担することはできない。しからば物価を高くして消費者にこれを転嫁すべきかというと、物価の調節等々で、これも程度の問題である。故に勢いこれを銀行に転嫁しなければならないということになったのである。要するに大正十一年末の銀行取り付けといったものは、我が国通貨が過少のため金利が不当に高いことから生じた事業家の損失、ならびに有価証券下落の損失で、大正九年から十一年にわたる三年間の累積を事業家が負担しきれずようやく債権者である銀行にこれを転嫁し始めた現象である。現在大正十三年の我が国の経済界は通貨過少の貧血病に呻吟しているのである。　

そしてその通貨過少による貧血病の症状はどうかというと、有価証券が不当に安く物価が高く、従って経済社会の安定が保たれず、人心は恐々としているのである。しかしながらもし通貨が適度に増加しその病原を取り去ることができたならば、英米におけるように金利は安くなり、有価証券は高くなり、物価は低落し、経済社会の安寧秩序は保たれ、諸事業は栄えるということになる。

従って、我が国の通貨は一人あたり少なくとも英米の半分くらいまでは適当に膨張させることが国家百年の計であると思う。

3. 思うに通貨を現在のように縮小させたのは物価調節論者の罪である。物価調節論者は通 貨の数量で物価を支配し得るものと誤解し、極力通貨の緊縮を図り、またその増加に反対したのである。しかしながら本来物価は一時的には通貨に左右されることがあるかも知れないが、それは到底永続しないものである。否むしろ有価証券、不動産類を除き一般日常の物価は主として自由競争により、需給の関係に従って上下するものである。金融の如何によって騰落することはほとんどないのである。故に物価論者の説を実行して通貨を緊縮した結果、予期したとおり物価は下落せずにかえって金利が上がり、有価証券が暴落し、財産価格の減少を来したのである。

結局、物価調節論者は生活必需品その他の日常品の物価下落を主眼として通貨を縮小　したのであったが、物価調節論者が目指す物価は、多く需給関係によって上下するものであるから、予定したような効果を収める事が出来ず、反対に見当違いに有価証券を引き下げた結果となったのである。

思うに通貨の膨張と物価の高騰は常に循環しているから、一見いずれが先とも後とも分からないが、通貨を増発した結果は、上がるものは有価証券類で、上がらないものは普通商品であるということが綺麗に分かる。　

買い占め売り惜しみが流行し市場が不自然に暴騰した場合は、金融を引き締めれば商人は金融に苦しみ、必ず投げ売りが始まるから、物価は暴落するに違いない。しかしながら市場の物価が低落したのみで、生産者の生産費に大きな変化はないから、市場商人の手にある物品を売り尽くした後は、新たに売買される物品はそう安くは出来ない。もしこの場合なお長く金融を引き締めたままで放任すると、今度は生産者が生産を控えるようになるから、物資が反対に欠乏し始める。

ここにおいていわゆる相場の反動を起こし、結局物価を高所に導き世人を困らせることにしかならないだけでなく、長く金融を引き締めておくとその結果有価証券その他財産の価格を暴落させるから経済界を恐慌に陥らせる恐れがある。

要するに物価調節論者が抱いている誤解は、従来の学説に騙されているもので、この誤解は独り物価調節論者だけでなく、我が国一般人がもっているところである。昔からの経済学説を奉じ、通貨さえ縮小すれば直ちに物価は低落するものと考え、あたかも火事といえば水、盗人といえば巡査、物価高騰といえば通貨縮小というように、日本人の思想が固まっているから、官民共に何の異論もなく物価調節論者の通貨緊縮説を採用したのであろう。

4. およそ通貨なるものは国民文化発達の程度と経済的活動力の如何によって定まるもので、従ってその国民の文化および活動力の程度を知ろうとする場合においてのみ,国富に比べてこれを判断すべきものである。これ以外で通貨と国富とを比較する必要はないのである。

なお資本および信用が不足しているというけれども、その本家本元は何であるかといえば、 やはり通貨の不足から発足しているのである。換言すれば通貨が足りないから利息が高く、利息が高いから有価証券その他の財産評価が暴落し、従って財産の減少に基づく信用の激減をきたしたので、つまるところ資本の減少は通貨緊縮が原因なのである。

5. 省略

6. ある人が私の理論に「通貨を増加すれば取引所が賑わって、このためかえって社会に害悪を流し、思惑が旺盛になって買い占めが起こり、物価は高くなるであろう」と反論する。しかしながらこの反論も深く物事の根底を極めたものではないと思う。

取引所またはそれと同様の機関は、物価の調節指導上、欠くべからざるもので現代の経済的文明社会の一要素である。

通貨の膨張は、一部の人びとが考えるように買占めを助長し、買占めは物価を高めるようなことは決してないばかりか、むしろ通貨が増加すれば利息が安くなり、生産が増加するから供給が多くなり、物価は安くなるものである。

7. 現在の各銀行の預金の総額は、およそ70億と推定されるが、これが日本の経済界の資本である。このうち、実際の現金として市場に流通しているのは日本銀行の兌換券12,3億と補助貨幣の1億5,6千万円位。故にこの実際の流通額を差し引くと残りの56億は全く空のものである。

この残りの55億ほどの実態は次の要素から成るものである。

① 財産の資金化・・・株券その他の財産をもって銀行より借入ができ、それが転々として他の銀行に預金となったもの。

② 信用の資金化・・・個人または法人の信用をもって手形その他の方法で借金をし、それが転々として他の銀行に預金されたもの。

③ 剰余金・・・各会社が配当金を出した残金、各個人がその収入から利息、家賃、その他の生活費を差し引いた残金を銀行に預金したもの。

日本の経済界における資本の関係は、このような内容と理解される。

むべなるかな。マツケンナその他米英における一流銀行家の多くは異口同音に「通貨が欠乏すれば信用が氷結する。この信用の氷結を溶解して資本を増加しようとするには、通貨の増加が唯一の良剤である。これが事業を起こし、失業者を救うからである」と唱えている。わたしはこの言葉こそ千古の真理であると信じる。

8. 通貨を緊縮して物価の低落を図ろうとしたのは物価調節論者の失敗である。けだし前述のように通貨はこれを緊縮しても下落する物価と下落しない物価との二つの区別がある。すなわち下落する物価は株券その他財産に属するものであって下落しない物価は需要供給の関係にともなって上下するものである。故に物価調節論者が通貨を緊縮してこの需給によって決せられる日常生活品の物価を引き下げる事を目的としても、それは当然失敗に帰すべきものなのである。

思うに今日の社会においていたずらに物価の低落を図ろうとするのは、政治的にも社会的　にも一の愚策というべきで、要は収入との調和を計ることがその政策の根本義でありまたその全目的なのである。

もし世の政治なるものが国民の利福を目的として成立するものであれば、不自然に物価を調節することを図らずに国民に仕事を与えることを唯一の目的とするのが当然である。

◎鈴木商店関連資料「経済野話」（原文・e-book)

• 経済野話(原文、横書き）(6)通貨論［PDF:397.3 KB］