日本工具製作

鈴木商店本店工事部を母体とするアスファルトプラント最大手

設　立：　大正8(1919)年8月13日（日本工具製作株式会社）
資本金：　50万円
所在地：　神戸市栄町通二丁目（大正10年11月、工場所在地の明石市に本社移転）

日工株式会社は、大正8(1919)年8月に鈴木商店本店工事部の関係者が中心となって設立した土農工具製造会社「日本工具製作株式会社」が前身である。

鈴木商店が同社の設立に直接関与することはなく、同社が鈴木商店から出資を受けることもなかったが、創業時の役員は鈴木商店本店工事部出身の奥田良三（元工事部会計課長）が代表取締役専務として実質経営を担ったほか、同本店工事部長の吉本亀三郎（後・同社第二代社長）、同次長の土屋新兵衛が相談役として奥田を支援した。また株主の多くは鈴木商店の役員・幹部、鈴木商店関係会社や取引先が占め、分社化に近い形で船出した。

同社は鈴木商店本店に近い神戸市栄町通に本社を、明石郡明石町（現在の明石市）に工場を設けて事業をスタートした。

トンボ印ショベル、スコップ、ツルハシの土農工具、建築用金物類の製造から出発した日本工具製作は大正9(1920)年2月に代表取締役専務に就任した、やはり鈴木商店本店工事部出身の矢野松三郎（昭和14年12月、第三代社長に就任）を中心にして第一次世界大戦終結後の反動不況、昭和金融恐慌、太平洋戦争等幾多の荒波を乗り越えると、工具類の製造から建設機械の製造、各種プラントの製造へと大きく舵を切り昭和43(1968)年2月、更なる飛躍を期して社名を「日工株式会社」に変更した。

今日の日工はアスファルトプラント・コンクリートプラント等、土木用大型プラントの製造販売を主力事業とし、取り分けアスファルトプラントについては圧倒的な国内シェアを有している。同社はコンベア搬送システム、排熱エネルギー活用装置、土壌改良プラント等の環境関連事業にも進出するとともに、世界50か国以上へのプラント納入実績を有するなど海外展開にも注力し、インフラ整備に貢献している。

令和元(2019)年8月に創立100周年の大きな節目を迎えた日工は次の100年を見据え、さらなる飛躍を目指して挑戦を続けている。