鈴木商店の歴史

神戸の洋糖商人から始まり、財閥を圧倒しながら「日本一の総合商社」へ登りつめた鈴木商店。日本の明治・大正期の産業革命を牽引するものの昭和恐慌で破たんした、その伝説的なストーリーを時代に沿ってご紹介します。

明治7（1874）年～明治27（1894）年

日本はペリー来航により、神戸が貿易港として開港される。鈴木商店は明治7(1874)年に鈴木岩治郎が神戸に洋糖引取商として創業し、後に神戸有力八大貿易商にも急成長する。しかし明治27(1894)年、岩治郎が急死。「お家さん」こと夫人の鈴木よねが、廃業をせずに後に財界のナポレオン・煙突男と呼ばれた金子直吉、そして柳田富士松に店を任せ、再出発した。後に日本NO.1の総合商社にまで登りつめる壮絶なドラマの始まりである。

明治27（1894）年～明治36（1903）年

店主よねの下、金子直吉、柳田富士松の二人の番頭を両輪として歩み出した最中、明27(1894)年、日清戦争が勃発。戦争が終結し、台湾が日本の領土になるとその豊富な樟脳に注目した金子直吉は、台湾総督府民政長官・後藤新平に接近し樟脳油の販売権を獲得、樟脳事業への進出を機に生産活動に本格的に乗り出した。直営の樟脳製造所、薄荷製造所等、軽工業中心の事業多角化を進めた鈴木商店に更なる飛躍をもたらすのは、わが国初の臨海工場となる北九州・大里製糖所である。

明治37（1904）年～大正2（1913）年

業界注目の製糖事業への進出は、思わぬ事情から大里製糖所の売却という展開となったが、この時の売却資金が事業の一層の多角化と業容の拡大を加速させた。日露講和条約が結ばれると日本の近代化が促進され、鈴木商店の工業による経営の多角化路線は、新たな展開を見る。製粉、製糖事業に加え、小林製鋼所を買収して直営事業としたほか、人絹等の新分野にも進出。さらに業容の拡大から商事部門を分社化し、日本商業を設立した。

大正3（1914）年～大正8（1919）年

大正3(1914）年、第一次世界大戦が勃発すると戦時需要に乗り、鋼材、銑鉄、船舶、小麦などを一斉に買い出動。さらに船舶の大量発注と同時に造船用鋼材の販売、世界各地で買いつけた貨物を船ごと売り渡す「一船売り」の離れ業で莫大な利益を得る。勢いに乗った鈴木の大正6(1917)年の売上は、三井物産を凌駕して日本一の商社に躍り出た。そうした絶頂期にあって、折しも富山で勃発した米騒動を発端とする鈴木商店焼打ち事件は、鈴木の大躍進に暗い影をもたらすことになる。

大正9（1920）年～昭和2（1927）年

大正7(1918)年11月、鈴木商店焼打ち事件から3か月、第一次世界大戦が終結すると一時的に好景気が到来するも一転して長期不況に陥る。
鈴木の関係会社の業績が大きく落ち込み、鈴木本体の財務状況に深刻な影響をもたらす。局面打開を図った傘下の日本製粉と日清製粉との合併が不調に終わり、鈴木の資金繰りは決定的なダメージを受ける。
鈴木商店と表裏一体の関係にあった台湾銀行も遂に鈴木の窮状を支え切れず、台銀の融資打ち切りにより鈴木破綻が決定的となった。

昭和3（1928）年～

鈴木商店破綻後、高畑誠一、永井幸太郎ら鈴木商店の若手は日商（後の日商岩井、双日）を設立する。そして金子直吉は鈴木家と共に太陽曹達にて再起をかける。鈴木商店は台湾銀行の管理の下に整理され、一部は財閥系、その他の会社に譲渡される。神戸製鋼所、帝人、旭石油（後の昭和シェル石油）などの企業は旧・鈴木商店社員らの尽力により自主再建を果たす。
鈴木商店社員らは戦後、大屋晋三（帝人社長／商工・大蔵・運輸大臣）、北村徳太郎（播磨造船所支配人／運輸・大蔵大臣）、永井幸太郎（日商社長／貿易庁長官）らが政界で活躍。宮沢喜一元首相も「鈴木商店ほど人材を輩出した会社はない」とコメントしたほど。昭和35年には鈴木商店の親睦組織「辰巳会」が結成された。鈴木商店の魂は現在にまで続いている。